IT人材とは?必要なスキルや採用・育成方法をわかりやすく解説

デジタル化が加速する現代社会においてIT人材の重要性が増している一方、多くの企業が優秀なIT人材の確保と育成に苦心しているのが現状です。
本記事では、IT人材の定義や種類、必要なスキルから、IT人材の採用・育成方法、企業の成功事例まで詳しく解説します。IT人材の獲得や育成に課題を感じている方は、ぜひ参考にしてください。
- IT人材とは
- IT人材の定義
- IT人材の種類
- IT人材、デジタル人材、DX人材の違い
- IT人材に必要なスキルと知識
- テクニカルスキル
- ビジネススキル
- 資格・スキル標準
- IT人材を取り巻く現状
- 国内のIT人材不足の現状
- IT人材不足が企業に与える影響
- IT人材を採用・確保する方法
- 自社の求めるIT人材を明確にする
- 多様な採用チャネルを活用する
- 外部リソースを活用する
- 魅力的な職場環境・条件を整備する
- IT人材を育成する方法
- 育成計画と目標を明確にする
- OJTとOff-JTを組み合わせる
- 社外研修や資格取得を支援する
- プロジェクトにアサインする
- 定期的な評価とフィードバックを行う
- 多様なキャリアパスを明示する
- IT人材の育成事例
- JFEスチール株式会社
- 株式会社KDDIテクノロジー
- IT人材の採用・育成が企業の未来を左右する
1.IT人材とは
まずはIT人材とはどのような人物を指すのか、その定義や種類、似ている言葉との違いについて解説します。
1.1. IT人材の定義
IT人材とは、情報技術(IT:Information Technology)の知見を活用して、企業の課題解決や価値創造に貢献する人材のことを指します。デジタル化が進む現代において、IT人材は企業の成長に欠かせない存在となっています。
1.2. IT人材の種類
IT人材の種類には、以下のようなものがあります。
- 従来型IT人材
従来型IT人材は、主に既存のシステムやサービスの保守・運用を担当し、企業のインフラやネットワークを支える重要な役割を果たします。業務知識とITスキルを組み合わせ、既存システムの安定稼働を維持しつつ、日々の課題解決にあたります。
- 先端IT人材
先端IT人材は、AI、ビッグデータ、IoTなどの先端技術に精通し、これらを用いて新たな価値創造に挑戦する人材です。先端技術の習得と応用を通じて、イノベーションを推進します。
- 高度IT人材
高度IT人材とは、ITの専門知識に加え、他産業との連携を通じて、既存のシステムやサービスに新たな価値を付加できる人材を指します。高度な専門スキルとビジネス理解を兼ね備え、革新的なソリューションの開発を担います。
1.3. IT人材、デジタル人材、DX人材の違い
IT人材と混同しやすい言葉として、デジタル人材、DX人材があります。
- デジタル人材
デジタル人材は、ITスキルに加え、多様なデジタル技術を駆使してビジネスの課題解決や新たな価値創造に取り組む人材を指します。デジタル時代に求められる幅広い能力を備えています。
- DX人材
DX人材は、デジタル技術を活用して、企業の事業モデルや業務プロセスの抜本的な変革を推進する人材です。デジタル戦略の立案から実行まで、DXの全体像を描き、その実現をリードします。
DX人材については、以下の記事で詳しく解説しています。
「DX人材とは?求められる役割や必要とされる理由、人材確保の方法」
「DX研修とは?未来に向けた企業成長の軸となる人材を育成するために」
これらの人材の違いを理解し、自社に必要な人材像を明確にすることが、適切な人材採用・育成につながります。
2.IT人材に必要なスキルと知識
IT人材に必要なスキルや知識としては、以下が挙げられます。
2.1. テクニカルスキル
プログラミング、クラウド、セキュリティなどの知識に加え、特に先端IT人材においては、AI、IoT、ビッグデータ分析などの先端技術を扱うスキルが求められます。
2.2. ビジネススキル
テクニカルスキルだけでなく、課題解決力、論理的思考力、コミュニケーション能力、といったビジネススキルも重要です。
2.3. 資格・スキル標準
ITパスポート、基本情報技術者、応用情報技術者などの資格や、ITSS(ITスキル標準)、DSS(デジタルスキル標準)などのスキル標準を活用することで、体系的なスキル習得が可能です。AWS、Azure、GCPなどのクラウド関連資格や、データサイエンティスト関連の資格も注目されています。
3.IT人材を取り巻く現状
このように高度なスキルを兼ね備えるIT人材ですが、IT人材の不足が大きな問題となっています。
3.1. 国内のIT人材不足の現状
経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までに、最大で79万人のIT人材が不足すると予測されています。デジタル化の加速によりIT人材の需要が増加する一方、労働人口の減少により人材不足が深刻化しているのです。
3.2. IT人材不足が企業に与える影響
IT人材不足は、企業のDX推進や競争力強化の障壁となります。経済産業省の「DXレポート」では、DXの遅れによって、2025年には日本国内で年間最大12兆円の経済損失が発生する可能性があるとも予測されています。
この深刻な経済的影響を回避するためにも、IT人材の採用・育成が急務となっています。
4.IT人材を採用・確保する方法
それでは、IT人材を採用・確保する方法について解説します。
4.1. 自社の求めるIT人材を明確にする
自社のビジネス戦略や IT 戦略に基づいて、必要なスキルや経験、求める人物像などを詳細に定義します。これにより、求める人材像に合った採用基準を設定でき、応募者とのマッチング精度も上がります。
4.2. 多様な採用チャネルを活用する
優秀なIT人材を確保するには、新卒一括採用だけでなく、中途採用、経験者採用など、多様な採用チャネルを戦略的に活用することが有効です。また、社員からの紹介を奨励するリファラル採用も、信頼できる人材の獲得につながります。
4.3. 外部リソースを活用する
自社での採用が難しい場合や、即戦力となるIT人材を確保したい場合には、業務委託やアウトソーシングの活用も検討すべきでしょう。特定の専門スキルを持つ人材や、プロジェクト単位での人員補強が必要な場合は、外部リソースの活用が効果的です。
4.4. 魅力的な職場環境・条件を整備する
優秀なIT人材を惹きつけ、定着させるには、働きやすい職場環境と魅力的な条件の整備が欠かせません。フレックスタイム制やリモートワークの導入、最新の技術やツールの提供、適切な報酬体系の整備など、IT人材のニーズを踏まえた組織づくりが大切です。
5.IT人材を育成する方法
IT人材の育成は、企業の持続的な成長と競争力の維持に直結する重要な取り組みです。ここでは、IT人材の育成方法について順を追って解説します。
5.1. 育成計画と目標を明確にする
まずは自社の経営戦略とIT戦略に基づいて、育成すべきIT人材像と達成目標を明確に定義します。そのうえで、必要なスキルや知識を洗い出し、育成プログラムや研修カリキュラムを体系的に設計します。
人材育成計画の具体的な立て方について知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
「人材育成計画の立て方!必要なスキルや作成方法、成功のポイントを紹介」
5.2. OJTとOff-JTを組み合わせる
IT人材の育成には、OJT(On the Job Training)とOff-JT(Off the Job Training)のバランスのとれた活用が効果的です。OJTでは、実務を通じて実践的なスキルを身につけさせ、Off-JTでは、体系的な知識の習得を図ります。メンター制度の導入なども有効です。
OJTやOff-JTといった人材育成方法の詳細は、以下の記事で解説しています。
「人材育成とは?基本の意味や目的から主な育成方法、ポイントまで徹底解説」
5.3. 社外研修や資格取得を支援する
IT人材のスキルアップには、社外の専門研修の活用や、資格取得の奨励が欠かせません。必要な費用の補助や、資格取得者への報奨金の支給といった支援制度を整備することで、IT人材の専門性とモチベーションの向上が期待できます。
5.4. プロジェクトにアサインする
実践的なスキルの向上には、適切な難易度のプロジェクトへの参画が効果的です。個々のIT人材のスキルレベルや強みに応じたアサインメントを心がけます。
なお、IT人材のスキルを把握するには、人材アセスメントの活用がおすすめです。以下の記事で解説していますので、併せてご覧ください。
「人材アセスメントとは?活用メリットや実施の手順、成功のポイントを解説」
5.5. 定期的な評価とフィードバックを行う
育成の進捗状況を定期的に確認し、適切なフィードバックを行うことが重要です。目標に対する達成度合いを評価し、強みと改善点を明確にします。面談では適切な助言と励ましを与え、成長を後押ししましょう。
5.6. 多様なキャリアパスを明示する
IT人材のモチベーションを維持し定着率を上げるには、魅力的なキャリアパスの提示が欠かせません。例えば、専門性を深めるスペシャリストコースと、マネジメントを目指すゼネラリストコースといったように、多様なキャリアパスを用意するのが効果的です。
IT人材の重要性がますます高まるなか、これらの取り組みを通じて、優秀な人材の確保と育成を図り、企業の持続的な成長につなげていきましょう。
6.IT人材の育成事例
ここでは、実際にIT人材の育成に成功した国内企業の事例を紹介します。
6.1. JFEスチール株式会社
製鉄大手のJFEスチールは、PythonやRなどの言語を活用したデータ分析能力の向上を目指し、全従業員向けのプログラミング教育を導入しました。その結果、従業員が自ら業務効率化ツールを開発できるようになったといい、個人の成長のみならずコスト削減にもつながりました。現在はデータサイエンティストの育成にも注力しているそうです。
6.2. 株式会社KDDIテクノロジー
通信関連の技術開発を行うKDDIテクノロジーでは、新卒エンジニアの即戦力化に焦点を当て、KotlinやAWSなどの最新技術を含む包括的なソフトウェア開発研修を実施しました。この取り組みにより、プログラミング未経験の新入社員でも、短期間で実践的なプロジェクト成果を発表できるレベルまで成長しています。
7.IT人材の採用・育成が企業の未来を左右する
デジタル時代を勝ち抜くためには、自社に合ったIT人材要件を明確にし、多様な採用チャネルを活用しながら優秀な人材を獲得することが重要です。また、社内外の資源を活用し、体系的な育成プログラムを通じてIT人材の成長を支援することが求められます。
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